総務省「平成 29 年通信利用動向調査」に基づき、従業者規模別に EC（インターネットを利用した調達・販売）の利用状況（2017 年）と利用目的（2017 年、複数回答）を見た場合の記述として、最も適切なものはどれか。
なお、ここでは従業者数 100～299 人の企業を中小企業、従業者数 300 人以上の企業を大企業とする。利用目的は、企業からの調達、企業へ販売、一般消費者へ販売に大別する。
- 中小企業・大企業とも、利用目的を「一般消費者へ販売」とする回答企業割合は「企業から調達」とする回答企業割合を上回っている。
- 中小企業・大企業とも、利用目的を「一般消費者へ販売」とする回答企業割合は「企業へ販売」とする回答企業割合を上回っている。
- 中小企業・大企業とも、利用目的を「企業へ販売」とする回答企業割合は「企業から調達」とする回答企業割合を上回っている。
- 中小企業の EC の利用状況は約 3 割、大企業の利用状況は約 5 割である。
- 中小企業の EC の利用状況は約 6 割、大企業の利用状況は約 8 割である。
解答
イ
解説
- 中小企業・大企業とも、利用目的を「一般消費者へ販売」とする回答企業割合は「企業から調達」とする回答企業割合を上回っている。
不適切です。 - 中小企業・大企業とも、利用目的を「一般消費者へ販売」とする回答企業割合は「企業へ販売」とする回答企業割合を上回っている。
適切です。 - 中小企業・大企業とも、利用目的を「企業へ販売」とする回答企業割合は「企業から調達」とする回答企業割合を上回っている。
不適切です。 - 中小企業の EC の利用状況は約 3 割、大企業の利用状況は約 5 割である。
不適切です。 - 中小企業の EC の利用状況は約 6 割、大企業の利用状況は約 8 割である。
不適切です。
