次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。
メーカーＡ社では、経営陣が「次世代の主力製品」と鳴り物入りで導入した製品Ｘについて、累積損失が膨らんだため、市場から撤退する決定がなされた。実は 5 年ほど前から、製品Ｘには深刻な問題があると気づいていた現場管理者が数人いた。生産上のトラブルが続き、そのコストを価格に転嫁すれば競争力を失うことに気づいていたのである。しかしこの情報が、経営陣に伝わるには時間がかかりすぎた。その原因を探求すると、以下のような状況であったことが分かった。
生産現場の管理者たちは、改善運動で成功してきた実績と有能感を持っていた。当初は、改善運動で問題が処理できると考えていたが、マーケティング面の問題がより深刻であることが分かった。そこで彼らは、製品Ｘのプロジェクトマネジャー（以下、「ミドル」という）に問題の深刻さを伝える報告書を作成した。Ａ社では、こうした報告書には改善提案を付けることが当然視されていたため、時間をかけて詳細なデータを付けた。
しかしこの精緻な報告書は、製品Ｘの導入決定の際に、トップ主導で行った生産やマーケティングの調査を根底から覆すような内容を含んでいた。そこでミドルは、まず現場管理者たちに、その報告書に記載されたデータが正しいのか詳しく調べるよう指示した。報告書が正しそうだと分かると今度は、経営陣に悲観的な情報を小出しに流し始めた。経営陣からはいつも「説明資料が長すぎる」と叱られていたので、資料のデータを大幅に割愛し、問題の深刻さをオブラートに包み、現場では事態を十分掌握しているように表現していた。そのため経営陣は製品Ｘについて、引き続き「次世代の主力製品」と熱い期待を語り続け、必要な財務的資源も保証していったのである。
現場の管理者たちは問題点を指摘したにもかかわらず、経営陣は製品Ｘへの期待を語り、ミドルからは再検討の要請がなされたため混乱した。そのうち彼らは、製品Ｘに悲観的な資料を作ることを控え、責任はミドルにあると考えるようになった。やがて、納得したわけではなかったが、あまり気に留めることもなくなった。
（設問 1 ）
あなたがコンサルタントとしてＡ社の問題を分析するとしたら、Ａ社の組織メンバーが持つ行動モデルに当てはまるものはどれか。最も適切なものを選べ。
- 自分たちの考え方を頻繁に検証する。
- 情報の妥当性を重視する。
- 積極的にリスクを取ろうとする。
- 全社的な観点から自己の責任を果たそうとする。
- 問題の論理的な部分を重視し、感情的な部分は排除しようとする。
（設問 2 ）
あなたがコンサルタントとしてＡ社の組織を変革する際に、その方針や手段として、最も適切なものはどれか。
- Off-JT のワークショップやセミナーを活用し、真実を明らかにしたからといって不利な立場に立たされることはない、という態度を経営者が率先して組織メンバーに身に付けさせる。
- 与えられた目標について利得の可能性を最大化し、損失の可能性を最小化するよう、組織のメンバーを動機づける。
- 管理職には自らの役割を明確にさせ、それを強化するために、他者に指示を出したり、他者を傷つけることのないよう、伝える情報の範囲を自身でコントロールするよう訓練する。
- 組織のメンバーは個人の責任と業績に応じて適切に報酬を得ることができる、という理念を定着させる。
- 組織の和を重視し、組織メンバーや既存の制度を脅かすような言動は慎むよう訓練する。
解答
1：オ 2：ア
解説
設問1
- 自分たちの考え方を頻繁に検証する。
自分たちの考え方を頻繁に検証することは、問題ではありません。 - 情報の妥当性を重視する。
情報の妥当性を重視することは、必要なことであり問題ではありません。 - 積極的にリスクを取ろうとする。
リスクを取る姿勢自体は問題ではありません。 - 全社的な観点から自己の責任を果たそうとする。
忖度と取れる行動が多く、全社的な観点から自己の責任を果たそうとしているとは言い難いです。 - 問題の論理的な部分を重視し、感情的な部分は排除しようとする。
（消去法的に）適切です。
設問2
- Off-JT のワークショップやセミナーを活用し、真実を明らかにしたからといって不利な立場に立たされることはない、という態度を経営者が率先して組織メンバーに身に付けさせる。
適切です。 - 与えられた目標について利得の可能性を最大化し、損失の可能性を最小化するよう、組織のメンバーを動機づける。
問題の隠蔽体質につながる可能性があり、不適切です。 - 管理職には自らの役割を明確にさせ、それを強化するために、他者に指示を出したり、他者を傷つけることのないよう、伝える情報の範囲を自身でコントロールするよう訓練する。
現状の問題を助長する対策であり、不適切です。 - 組織のメンバーは個人の責任と業績に応じて適切に報酬を得ることができる、という理念を定着させる。
全社的視点が必要であり、個人重視の施策は不適切です。 - 組織の和を重視し、組織メンバーや既存の制度を脅かすような言動は慎むよう訓練する。
問題の隠蔽体質につながる可能性があり、不適切です。
